経費として認められるものは、一般的には「事業と関係があるもの」と言われています。

「仕事に必要なもの」「仕事で使うもの」とも言えますが、この判断はなかなか難しいものです。

プロテインやサプリは経費になるか

私は、週5~6日筋トレをして身体を鍛えています。

お金も時間も、それなりに投下しています。

しかし、

・サプリ代

・ジムの会費

・トレーニングウェア、シューズ代

・パーソナルトレーナー代

・セミナー代

・書籍代

などは経費になりません。

「ひとりで事業を行っていて、自分以外に代わりがいないから身体を鍛えている。だから仕事に関係があるんだ。」と言っても、認められないでしょう。

 

仕事に関係あると言えば、なんでもかんでも経費になるわけではありません。

なぜなら税理士業の売上をつくるのに、関係ない費用だからです。

この費用があってもなくても、税理士業の売上は変わりません。

お金を使うことによって、売上が増えたり減ったりするのであれば、事業と関係があるといえますが、売上をつくるのに関係ない費用の場合、経費にするのは難しいでしょう。

税金の取り扱い

プロボディビルダーやプロフィジーカーのように「身体を鍛えることが売上に直結する」方々が、身体を鍛えるために使う費用はもちろん経費になります。

しかし、国内のコンテストでは賞金がでませんし、スポンサーがつかない限りボディビルやフィジークの収入のみで活動するのは、非常に厳しいのが現状です。

ほとんどの場合が、

・どこか(会社や団体)に所属している(給料や広告収入)

・ジムを運営している

・アパレルを展開している

・パーソナルトレーナー、インストラクターとして独立している

などで収入を得ながら、ボディビルやフィジークの活動をしている現状です。

 

個人事業主として収入を得るか、どこかに所属しながら収入を得るかで税金の取り扱いが変わります。

個人事業主の場合(法人化しているケースもあり)

会社や団体に所属せずに、個人事業主として収入を得ている場合、入ってきたお金は売上になり、事業用で使ったお金は経費になります。

・事業所得

・確定申告が必要

・ボディメイクをすることが売上に直結するならば、プロテインやサプリ、トレーニングウェアなども経費になります。

所属している場合

ジムに所属しているトレーナーや会社に所属している従業員の場合、契約内容によって税金の取り扱いが変わります。

雇用契約(従業員)

所属している会社から、従業員として給料をもらっているケース。

・給与所得

・確定申告は不要

・仕事で必要な費用も、個人で経費にすることはできません。(個人では経費にできないが、会社で経費にするケースもある)

給与所得の場合の税金は、所属する会社で計算して、源泉所得税が毎月の給料から引かれます。

12月に会社が年末調整をして1年間の税金を精算するので、会社から源泉徴収票をもらって完了です。

個人ですることはありません。

業務委託契約(外注)

個人事業主として活動し、所属している会社から外注先として報酬をもらっているケース。

・事業所得

・確定申告が必要

・ボディメイクをすることが売上に直結するならば、プロテインやサプリ、トレーニングウェアなども経費になります。

・事業所得の場合の税金は、報酬をもらうときに概算で源泉所得税が引かれます。

翌年3月15日までに、正しい税金を計算して確定申告書を提出します。

混在型

会社から従業員として給料をもらう分と、個人事業主として活動する分があるケース。

例えば、

・会社から従業員として給料をもらっているが、それとは別に事業も行っている場合

・会社から従業員として給料をもらっているが、個別レッスンは会社を通さないで直接レッスン生徒から報酬をもらっている場合

など。

(会社から給料と外注をわけてもらうことはないかと思われます)

・給与所得+事業所得

・確定申告が必要

・個人事業主分と会社員分を一緒にして、確定申告書をつくる

代表的な経費例

代表的な経費一覧です。

例 個人事業主のパーソナルトレーナー

・仕事で使用するトレーニングウェア、シューズ

・プロテイン、サプリメント

・トレーニング用の化粧品

・事務所家賃

・トレーニングルーム家賃

・トレーニング機材

・整体、マッサージ

・トレーニングに関する保険

・仕事に必要な資格取得代

・団体の年会費、研修費

・交通費(電車代、タクシー代など)

・ガソリン代、駐車場代

・従業員に払う給料

・税理士に払う報酬

・研究費(書籍や映像)

・仕事の打ち合わせ時の飲食代

・仕事に必要な会合への参加

・パソコン代

・カメラ代

・電気・ガス・水道代

・電話代

・インターネット代

・切手代

 

仕事用のみで使用するものであれば100%経費になります。

仕事とプライベートの両方で使用するものは、仕事用50%プライベート用50%のように使用している割合で分けます。

この場合は、仕事用の50%部分だけ経費になります。

仕事とプライベートの割合に明確な基準はありません。

どういった理由で分けているのかを説明できれば問題ありません。

 

税理士も、クライアントの業種や職種によって得意・不得意があります。

飲食業が得意な税理士もいれば、不動産業が得意な税理士もいます。

ビジネスや業界のことを多少なりとも理解していれば、なんとかなるのですが、まったく知らない業界のサポートをするのはリスクが伴います。

ボディビル、フィジーク、トレーナーなど、身体を資本としているビジネスの顧問をするには、税理士にもボディメイクの知識が求められるでしょう。

税理士に依頼するときは、共通点があるかどうかも検討材料のひとつにしてみるのはいかがでしょうか。